【ビジネス向けSNS】LinkedIn(リンクトイン)で求人掲載！採用活動で活用してみましょう！

アメリカ発のビジネス特化型SNS「LinkedIn」

前回の記事ではLinkedInについて、「サービスの名前は聞いたことがあるけれど詳しくはわからない…」という方に向けに、アカウントの発行手順や使い方を詳しく解説しました。
今回の記事では応用編として、LinkedInを求人で活用する方法についてご紹介いたします。

◆ LinkedInについておさらい

LinkedInは2003年5月にサービスを開始した、アメリカ発のビジネス特化型と呼ばれるSNSです。

直近の利用ユーザー数は全世界で8億5000万人以上（2021年12月時点）となっており、同年2月は7億4000万人だったので急速に利用者数が増えていることが分かります。日本ではまだ300万人程ですが、年々利用者が増加傾向にあるため、今後はビジネス型SNSとして根付いていくでしょう。

LinkediInでの求人掲載について

ビジネス特化型のSNSと言われるLinkedInでは、法人に向けた機能として下記のサービスが用意されています。

①求人募集ができる

企業ページを作成し、採用情報や募集要項を掲載することで求人募集を行うことができます。

②スカウトができる

LinkedInを利用しているユーザーに対してダイレクトメール(DM)を送ることができ、スカウトが可能です。

求人掲載の機能を使うことでスムーズな採用活動が可能ですが、無料でできることと有料でできることに違いがあります。ここからはそれぞれの違いについて確認していきましょう。

無料でできる取り組み

無料で出来る機能として会社ページの作成があります。



こちらは先日の記事でも少し紹介しましたが、会社ページに簡単な会社概要を記載できます。自社アカウントのフォロワーであれば、会社ページ上で投稿をした内容や情報を閲覧できます。

また、一般的なSNSと同じくつながり申請(フレンド申請)を行うことで個人ユーザーと「つながり」を持つことができ、1次と呼ばれる直接つながっている個人ユーザーに対してDMの送信ができます。

相手方の承認が得られないとつながることは出来ないですが、こまめに色々な方とのつながりを増やし連絡出来るネットワークを少しでも多く持つことで、直接やり取りを出来る人が増える仕組みとなっています。

◆ 求人情報をフォロワーにアピールする

会社ページから投稿する場合

会社ページ上で投稿をすると、TwitterやFacebookなどのSNSで投稿するようなイメージで、フォロワーの方に投稿を見てもらうことができます。

この時に会社ページから求人情報を投稿することも出来るため、例えば「新しい事業部の立ち上げメンバーを探しています」「事業拡大のため新たなメンバーを募集します」などの投稿を行うことで、会社ページのフォロワーに対して求人情報を届けることができます。

個人から投稿する場合

LinkedInは個人からも情報発信をすることが出来るため、個人として投稿すると「つながり」機能で繋がっている方に対して、情報を発信することが可能です。

◆ つながりに直接声をかける

LinkedInでは個人とのつながりを持つことができ、つながっている個人に対してはダイレクトメッセージを送ることが可能です。見た目はチャットのようなイメージになりますので、この機能を用いてつながっているユーザーに気軽に声をかけることができます。



つながりを多く持つことで直接声をかけることができる人数も多くなりますが、つながるまでには相手の承認も必要になります。また、つながり申請を送りすぎて商業用目的と判断されてしまうと、アカウントが一時凍結されてしまう可能性もあるので要注意です。


ここまでが無料の機能で出来ることになります。
自社のフォロワーを増やすことや多くの人とつながりを持つ企業側の努力によって、多くの方にアプローチをする土台作りが可能です。
しかしながら、採用という観点で見た時にはフォロワーやつながりが多い場合にマスアプローチが可能ですが、逆に少ない場合は中々採用活動に活かすということは難しいと言えます。

ここからは、採用活動においてLinkedInを利用される際に有効な有料機能についてお伝えしていきます。

有料でできる取り組み

◆ 求人を会社ページに掲載する

改めてになりますが、LinkedInでは会社ページに求人掲載を行うことが可能です。


▲実際に求人を掲載すると以下のような見た目となります。こちらの求人をクリックすると、詳細な求人情報を見ることができます。

その他、広告機能というものを活用し、マッチ度が高い候補者に対して、自動で求人を表示してくれる機能も備わっています。 特定の業種や職種で求人を探しているユーザー（転職顕在層）は、会社ページまで来て求人情報を見てくれるケースもありますが、求人を探していないユーザー（転職潜在層）に対しての応募を促すことは中々難しいです。

LinkedInの特徴としては転職潜在層の方々に対しても、求人情報を企業側から積極的に発信し興味喚起を行うことができるため、攻めの採用ができるということです。

また、LinkedInの求人機能には、LinkedIn上で応募を完結させる「Easy応募」というものと、他のサイトで既に掲載されている求人情報（例えば採用のLP等）にリンクして応募を獲得するものが存在します。企業側の集客していきたい方向性に合わせて運用が出来ることも利便性が高いですね。

◆ 広告を利用してフォロワー以外に求人をアピールする

上記で少しご紹介した広告機能を用いて、自社の採用ターゲットとなる人材に対して求人情報を発信していくことが出来ます。

▼下記のように、採用ターゲットのタイムラインの合間に広告出稿ができます。


先程の無料機能で紹介した会社ページでの投稿では、会社ページをフォローしてくれているフォロワーに対してのみ求人情報を発信することできます。
ですが、仮にフォロワーが100人しかいなければ、その100人に対してしか自社の求人情報を発信できないことになります。とても多くの会社ページがある中で、自社の会社ページを探してフォローしてくれるのは、知名度やカスタマー認知度の高い企業ではない限り難しいと思います。

実施に広告を配信する際のターゲティング方法では、会社名や業種、職種、職位、学校、スキル、性別など、幅広い条件から設定をしていくことが可能です。

広告機能を用いて求人情報を発信しすることで、自社のターゲット要件にマッチする×まだ自社のフォロワーにはなっていない方に対して、企業側から積極的に情報発信ができます。

◆ InMailを用いて直接声をかける

無料機能では既につながっているユーザーに対して、チャットのようなメッセージを送信することができますが、まだつながりが少ない場合には送信相手がかなり限られてしまいます。

LinkedInにはリクルーターライセンスという機能が備わっています。こちらの機能を購入すると、LinkedInに登録している全てのユーザー（世界で8億5000万人）を検索して、直接メッセージを送ることが出来るようになります。

「そんなに多い人数からどうやって検索すればいいの？」と思われる方もいらっしゃると思いますが、検索条件も下図のようにかなり詳細な設定が可能なため、自社にあった人材をピンポイントで検索することが出来る仕様となっています。

LinkedInで採用を行う際に意識すべきポイント

◆ ターゲットの明確化

LinkedIn広告には、上記のような精度の高いターゲティング機能が利用できるという強みがあります。

しかしながら、自社の欲しい人材のターゲット像が明確になっていないと、どういうユーザーを絞り込んでアプローチを行うかの戦略が立てづらく、機能を十分に活用出来ない可能性があります。年齢や性別、居住地、経験年数、保有スキル、性格などをなるべく詳細なペルソナ設計を行い、誰に向けてどういう内容を伝えたいのかを考えることが重要となります。

また、ターゲットの選定が難しい場合は戦略の見直しも必要です。少なからずコストが発生するものになりますので、自社が狙っているターゲットに対して的確にリーチを行うことが大事です。

◆ 仕事の内容や職務範囲を可能な限り明確に記載する

自社で設定したターゲットに求人内容を伝えていくため、見た人が出来るだけイメージしやすいような内容にすることが重要です。

企業側からアプローチを行った人だけではなく、自ら検索して求人ページにたどり着いている方にも求人情報が表示されますので、少なからず会社に興味がある人が求人詳細を見ます。
そのため、ターゲットが求めている情報に対して求人の詳細をしっかりと記載することで、仕事内容を知りたいという不安を払拭し、応募に繋げていくことが可能です。



また、応募を迷っている方が応募まで踏み出すためには、ただ細かく求人内容を書くだけでは足りません。自社での仕事を通して得られるメリットややりがい、手に入れられるポストなど、具体的なスキルアップやキャリアイメージについても触れられるとより良いです。

自社に転職することで、現在携わっている仕事よりも魅力があるかどうか？をしっかりお伝え出来る内容にすることで、応募獲得率をさらに上げていくことが可能です。

◆ 会社独自の固有名称を使わない

よくリテール営業、コンサルタントなど、プランナーなど、営業一つをとっても色々な名称で呼ばれていたりすることがありますよね。会社に所属していると当たり前の呼び方になっていますが、外から見た時には何を指しているか分かりづらいということが多々あります。



LinkedInで求人を掲載する場合は、なるべく一般的な営業という言葉を登録する方が無難だと言えます。なぜなら、LinkedInでは実際に求人内容を掲載すると、求人詳細情報にマッチした候補者のプロフィールに求人を表示させるようアルゴリズムが働きます。

そのため、営業を募集しているのにコンサルタントという記載をしていると、営業と記載している候補者のプロフィールに表示されにくいということが発生します。求人詳細に記載する内容を一般的なキーワードにすることにより、求人がタイムラインに表示される候補者も多くなります。

職種名は、出来るだけ一般的に使われている言葉を選定するということを覚えておいていただけたらと思います。

◆ 転職潜在層が多いことに留意する

転職顕在層の方が媒体や人材紹介を使って転職活動を行うように、LinkedInでは転職機会が訪れた際に話を聞いてから検討する人（転職潜在層）の方が多く存在しています。※LinkedInでは8割が転職潜在層と言われています。

転職顕在層は自ら転職活動を行いますので、積極的に会社ページや求人詳細を閲覧する可能性が高いですが、転職潜在層は自分から積極的なアクションを起こさないため、8割近くの人には求人を見てもらうことができないということです。

そのため、広告機能やInMailを使って、転職潜在層の方に対してアプローチを行うことが重要です。また、転職潜在層が多いということはまだ転職マーケットに流出をしていない優秀層の方に出会える確率も高く、運用も含めたフローが構築出来れば今までにない新たな採用の武器を手に入れることが可能です。

◆ データによる改善を継続する

求人広告の掲載を行うと、閲覧回数や閲覧ユーザーのデータを統計情報として確認することができます。応募前の段階なので求人情報を閲覧したユーザーは匿名表示となりますが、役職や会社、地域などの情報は表示されます。さらに、応募者の場合はプロフィールを確認することができるため、より詳しく相手の情報取得が出来ます。



求人に興味を示しているユーザーの特徴や反応を詳しく分析し、「訴求内容を変える」「求人内容を見直す」「ターゲット設定を変更する」など、効果が見込める内容に常に改善し続けることができます。

ただ求人情報を展開するだけではなく、自社で分析した情報を元にどのような内容が応募者に対して魅力的に映っているかを抽出し、求める情報がしっかりと募集要項に記載されているかなども確認しながら進めていくことが重要です。求人募集をした後にどのような改善を行うかによって結果も変わってきますので、是非PDCAのサイクルを回しながら効果創出にトライしてみましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか？

LinkedInの運用は決して簡単なものではないですが、弊社は創業から68年もの間、求人広告事業に携わり続けてきました。特に運用面では弊社のノウハウを活かし、皆様の採用のお力添えを出来ますと幸いです。

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編集・執筆/株式会社アクシアエージェンシー　HRコンサルティング事業部

 

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