インターンシップのおすすめ募集方法は？学生集客に効果的な手法を紹介

新卒採用の手法の一つとして、インターンシップを活用する企業は増えています。しかし、広く応募者を集める新卒採用の募集とは違い、インターンシップはなるべく選考対象者に絞って参加者を募集したいという傾向があるので、有効的な手法を見つけられていない会社も多く存在しています。

そこで今回は、インターンシップ募集を効果的に行うためにはどうしたらよいのか、について解説していきます。

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インターンシップとは？

インターンシップとは、就職活動を行う前の学生（主に大学生）が「自分の適性を理解する」もしくは「就職先として考えている職種や業界の仕事の内容を理解する」ために、就業体験を行うことを指しています。
1日で終わる1dayインターンから、アルバイトのように給料をもらいながら数か月にわたって行う長期インターンまで、実施期間は多岐にわたります。

企業がインターンを実施する目的は、早期から実施できる数少ない新卒採用の手段として、優秀な学生と接点を持つことです。インターンで優秀だと判断したい学生には、何とか自社への興味を持ってもらい、内定承諾まで囲い込んでいきたいという狙いがあります。
他の目的としては、就業体験を通して学生に企業文化や仕事内容に対する理解を深めてもらうことで、入社後のミスマッチを防ぎたいという狙いがあります。

一方で学生は、将来のキャリアを考えるにあたって、さまざまな仕事や職場と触れることで業界や職種に対する理解を深め、比較検討したいという思いで参加しています。
第一希望の会社が既にある一部の学生は、その企業と早期から接点を持つことで就職活動を有利に進めたいと考えている人もいます。しかし、多くの学生は、社会人の仕事を体験することで適職を探そうという、あくまでも就職活動の準備段階として考えて、参加しています。

このように、インターンシップは企業と学生の意識に温度差があり、接し方を間違えてしまうと、お互いに悪い印象を与えてしまいます。

◆インターンシップに関するルール改正

2025年卒以降の学生をターゲットにしたインターンシップは大きく変わると言われています。その背景には、2022年に経済産業省、文部科学省及び厚生労働省の三省が改正した、「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」があります。

改正前のインターンシップは「学生が在学中に自らの専攻、将来のキャリアに関連した就業体験を行うこと」と定義されていました。
また、「そこで取得した学生情報を広報活動や採用選考活動に使用してはならない」との規制がありました。新卒採用の手段としてではなく、あくまでも教育の一環として行うという建前のもとに行われていたわけです。

しかし、「採用と大学教育の未来に関する産学協議会」（以下、「産学協議会」と呼ぶ。）は、2022年4月に公表した報告書において、「インターンシップについて新たな定義を定めるとともに、一定の基準に準拠するインターンシップで得られた学生情報については、その情報を採用活動開始後に活用可能とすることで産学が合意に至った」と発表しました。
その流れを受けて三省が、企業が採用活動を目的にインターンシップを行うことを認めたという形になりました。

つまり、一定の基準に準拠する形で行われたインターンシップにおいて得られた学生情報については、新卒採用にも活用することができるようになったわけです。これにより、情報収集強化の目的でインターンシップを実施する企業は増えることが予想されます。

一定の基準とは、以下のいずれかを満たすことで達成します。
これにより、いわゆる1dayインターンの実施は出来なくなりました。

1dayインターンの多くは、職業体験などを行うわけではなかったため、会社説明会と何ら変わりがなく、インターン制度を悪用しているとの批判もありました。インターンの基準を設けることで、インターンを隠れ蓑にした、新卒採用の早期化を防ぐ目的が強く伺えます。

企業は、ルールに則ったインターンシップへと内容を見直さなければなりません。そのうえで、公けに認められた早期情報収集を実施するために、新たな形式のインターンシップを行うようになります。

参考：現大学2年生より、インターンシップのあり方が変わります！ 経済産業省

学生はインターンシップに何を求めているか？

学生がインターンシップに参加するのは、下記のような理由です。


インターンシップを企画する企業側は、学生の期待を叶えられるようなインターンシップにしないと、募集をかけたとしても学生を集めることは出来ません。まずは、学生に何を提供できるインターンシップにするのかを定め、その内容に合致する募集方法を選択しなければなりません。

◆長期インターンシップと報酬

長期インターンシップの場合、参加する学生は就職先として意識している場合と、報酬を得ることを目的としている場合と、その両方の場合が発生します。いずれにしても、参加者に対しての報酬や福利厚生などについて明確にしておく必要があります。

受け入れる企業側も、労働力の確保が最優先のインターンなのか、それとも正社員採用へと導くことが必須と考えるインターンなのか、目的をはっきりとさせて運用していく必要があります。

目的別の募集方法

1dayインターンシップが禁止となり、就業体験が必須となったインターンシップでは、企業が「早期に広く多くの学生と接点を持つ」という目的を果たすことはできなくなりました。従って今後のインターンシップ募集は、どのような学生を対象にインターンシップを行いたいのか、よりしっかりとターゲットをしぼる必要が出てきました。
何故ならば、職業体験を含む5日間以上のインターンシップを、大人数に対して実施することは不可能だからです。

では、それぞれの募集方法は、どのようなターゲットを集めるのに適しているのでしょうか。その点について詳しく解説いたします。

①就活エージェントの送客サービスを利用する

就活エージェントとは、就活に関する専門知識を持つプロのコンサルタントが、登録した学生に対して就活をサポートするサービスです。学生に対して面談を実施し、今までの経歴や志向性までをヒアリングしているため、書類上には表れない細かなペルソナを指定して集客することができます。

一人ひとりに声をかけるため、かなりの手間がかかり、その分募集単価も高くなります。

②逆求人スカウトサイトを利用する

エンジニアリングを行うといった実際に業務の一部を行うような長期インターンであれば、特定のスキルと経験がなければ務まらないので、逆求人スカウトサイト（ダイレクトリクルーティング）を利用することをおすすめします。

逆求人とは、企業から直接学生にアプローチをする募集手法です。学生からの応募を待つ訳ではないので、知名度がなくても、アプローチの手法や情報の伝達内容などを工夫すれば、スキルの高いインターン生を獲得するチャンスがあります。

③学校のキャリアセンターに依頼する

大学などにはそれぞれ就活生を支援するキャリアセンターがあり、学生への情報提供を行っています。依頼した大学以外にはインターン生を募集していることが告知されないため、特定の大学にしぼってインターン生を集めることができます。

但し、就活初期にキャリアセンターを積極的に利用する学生は少ないので、就活初期に実施するインターンとの相性はあまり良くありません。

④学生団体などに協賛する

学生団体（がくせいだんたい）とは学生（主に大学生）が中心に活動している団体のことです。利益を得ることを目的とした団体から、社会正義を追求する団体、NPOのような法人的性格を有する団体など様々な形態があります。

例えば、「理系女子未来創造プロジェクト」は、文字通り理系の女性が多く所属している学生団体です。NPO法人MISは、東京大学の学生が中心となって運営しているNPO団体です。東南アジアを中心とした多国籍の学生と、世界にある様々な問題解決に向けた企画を実行しています。

このように、各団体には所属条件や理念がありますので、集まっている学生のペルソナは限定されており、ターゲットをしぼりやすいことが特徴です。また、協賛する形で参画することで、一緒にインターンを企画するといった活動も可能になってきます。

参考：理系女子の未来を拓く！就職・キャリア支援 RIKEJO CAFE／ NPO法人MIS

⑤インターンシップ募集サイトに掲載する

インターンシップ募集に特化した求人サイトは、それぞれが特徴をもって運営されています。総合型、長期インターンシップ特化型、業種・職種特化型、地方特化型などがあり、それぞれのターゲット学生の属性に合わせて、募集広告を掲載することが可能です。

サイトによっては、合同説明会などを実施していますが、直接学生と話し、自社の魅力を訴求することができるので、知名度がない企業などでも学生獲得のチャンスがあります。

⑥合同説明会に参加する

インターンシップにおける合同説明会は、インターンシップに参加したいという気持ちはあるものの、どのような内容に参加しようか決めかねている学生が集まるイベントです。

学生の興味をひくような、個性的でユニークな内容でインターンシップを行うのであれば、その魅力を学生に対してその場で直接言葉で伝えることができるため、知名度や学生人気がない企業・業界でも、インターン生を集めることが可能です。

また、参加する学生は就職活動を意識していることが多く、他の手段に比べて進学予定の学生を対象から外した募集が行いやすいというメリットがあります。ただし、就活時の企業エントリーのように、学生は同時に複数の企業のインターンに参加することはありません。
1社にしぼって参加することになるので、他参加企業との差別化は必須です。学生に選ばれるために、配布資料やプレゼンの内容などを入念に吟味しなければなりません。

⑦自社サイトやSNSを活用する

知名度や人気の高い企業であれば、自社のSNSや自社サイトを通じて、インターンシップの募集を行うこともできます。

また、インターンシップの様子などをSNSや自社サイトに掲載することで、翌年以降のインターンシップ募集への広告宣伝効果が期待できるため、継続的な活用を意識して設計する必要があります。

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まとめ

新卒採用の場合、広く応募者を獲得し、大勢の学生の中から選考していくという手法が取られています。母集団が多ければ多いほど、良い学生を選ぶことができる可能性が増すからです。一方でインターンシップは、早期から囲いこみをしてまでも採用したいと考えているペルソナの学生を一定数確保しなければなりません。

新卒採用に関わる学生募集という意味では同じ行為ですが、実はかなり求められる結果が違っています。インターン募集にとって大切なのは、どのような学生を早期に接点を持たなければならないのかという点です。

今回ご紹介した募集方法の特徴を理解していただき、選択を誤らないようにしてください。

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編集・執筆/株式会社アクシアエージェンシー HRコンサルティング事業部

 

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